大手自動車メーカーが公用語を英語にする時代

2015年6月29日、本田技研工業株式会社（以下、ホンダ）が「2020年を目標に社内の公用語を英語にする」と発表し、業界に激震が走りました。

日本で社内公用語を英語化した事例として有名なのは、楽天株式会社や株式会社ファーストリテイリング（ユニクロ）などの新興企業。その2社が英語公用語化を宣言した2010年、ホンダ社長 伊東孝紳氏は「日本人が集まる日本で英語を使うなんて、そんなバカな話はない」と一笑に付した…というエピソードがあります。それだけに、老舗の大手であるホンダの英語公用語化は、かなりセンセーショナルなニュースとして、この夏話題にのぼりました。

もちろん、英語を公用語化する企業はまだ少数派です。それでも5年の時を経て「英語なんてバカな」と発言したホンダが、サステナビリティー（持続可能性）の観点から経営方針を変えたことは、大きな潮目の転換時期とも思えます。

こうした「英語公用語化時代」の是非は別としても、以前から英語が積極的に使われる企業・職場は存在していました。転職会議のクチコミには、「英語を使う」という評点もあり、企業における英語利用の現状、実態がまとめられています。

上記ランキングに業種業態の偏りはなく、また、意外なことに外資系企業ばかりでもありませんでした。ランキング上位企業のクチコミ情報を実際に分析してみると、英語の使われ方については、企業ごとにパターンや一定の傾向が見られるようです。

同率4位：ユニデン株式会社（現ユニデンホールディングス株式会社、電気製品製造・販売）

• 仕事は期間・レベル共にキツく、それを上回るパワーが不可欠です。工場・営業は海外なので、英語が活かせます。
• ソフト塾、英語塾など、エンジニアに必要だが時間を作って身につけることが難しいスキルを会社が積極的にサポートしてくれます。

生産、販売現場が海外にもあるため、企業として英語研修の制度も整えているようです。「グローバル企業型」の英語利活用と表現できそうです。

同率4位：日揮株式会社（プラントエンジニアリング）

• ほとんどのエンジニアが、入社1、2年目から、海外プロジェクトの建設現場に赴任し、あるエリアを任せられ、海外の建設会社、プラント会社、機器ベンダー等の担当者と仕事を協業する。最初は英語が出来る人、出来ない人両方いるが、仕事の中で英語を使うことはすぐに慣れることができる。
• 入社後も英語力は必須で、常に勉強が続きますが、社員のモチベージョンも高いので、まわりからの刺激をうける影響も大きく自分磨きもできる会社であると思います。

前出のユニデンと同様、ビジネス遂行上英語は欠かせない状況のようです。特徴的なのは、エンジニアとしてまず現場に赴任し、現場業務を通じて最終的に英語力が向上していく点です。「習うより慣れろ型」といった感じでしょうか。

3位：株式会社サクラハウス（外国人向けアパート・マンション賃貸仲介）

• 仕事で英語、外国語を使いたい人には良い職場。スタッフも外国人、留学経験者、帰国子女等が多く様々なキャラクターです。スタッフ、外国人客参加型のイベントも多数開催されているので外国人の友達も増えると思います。
• 接客するほとんどのお客様が英語、または、フランス語、スペイン語、中国語、韓国語を話す方々なので、日本語より外国語を使う業務のほうが多くなります。それに基本的に接客はフレンドリーを売りにしているので、営業職にしては全く堅苦しくありません。

英語に限らずさまざまな外国語に触れられる環境のようですね。しかも、接客や営業においてもフレンドリーさを前面に押し出しているため、自然な英語利用で「多国籍・異文化交流型」と言えそうです。

同率1位：デル株式会社（コンピュータ及び周辺機器の製造・販売）

• 部署にもよるが、メールや会議で、英会話は不可欠のため、TOEICの社内割引制度や、英会話勉強会があったり英語力アップを図るには、充実した環境。
• 上司が日本人とは限らず、また英語圏以外の外国人とも英語でやりとりする機会が多いため、実践的な使える英語力が身についた。
• 英語以外でも、グローバル企業のため、多言語修得者には、語学を活かせ、またITのスキルも得る事ができる。

外資系IT企業ですから英語は必須と思われがちですが、それほど使わない部署や業務もあるようです。それでも、昇進・出世のためには英語が不可欠とのこと。「ビジネスサバイバル型」と名付けられるでしょうか。

同率1位：株式会社イーオン

• 外国人スタッフが多数在籍しておりミーティングは英語だけの機会も多いので、英語を使いたいという人には非常に良い環境だと思います。
• 英会話力が一番のスキルアップになります。英語が必要な会社なら今後役にたつでしょう。その他、入社1年2年で一つの学校を任せてもらえるのでマネジメント能力も身に付きます。

ここまで見てきた4社と大きく違うのは、ある意味英語自体が「商品」である点です。英語に関するクチコミ数も、他社と比べて圧倒的多数を占めました。具体的な業務でも英語を使うのが当然という環境で、自然とスキルアップできる、という書き込みが多く見られます。一方で、英語がデフォルトの能力である以上、それだけで勝負することはできず、営業・マネジメント・教育スキル・学校経営など、ブラスαの能力が求められるようです。そのため「コアコンピタンス＋α型」と表現したいと思います。

英語が求められる意図が会社ごとに意外と違う

このように、ランキング上位の中でも、英語活用の目的や実践、研修環境など、細かな点は“五社五様”という感じでした。

転職希望者の中には「英語を使う仕事がしたい」「自分の英語力を活用したい」と、英語を転職先選びの基準とする方もいるかと思います。そんなときは、転職会議の「英語を使う」評点に加えて、志望企業のクチコミ情報もよく確認してみましょう。

どの程度英語が必要な環境であるか、どんなシーンで使用するのか、事前にイメージしておくことが入社前後のギャップを生まないための秘訣です。